愛媛県サッカー協会の堀内会長と、県内におけるサッカーをはじめとする屋外スポーツの競技環境について意見交換を行った。本意見交換は、近年の気候変動や競技環境の変化を踏まえ、県民が安全かつ継続的にスポーツに親しむための環境整備の在り方について、現場の実情と課題を把握することを目的として実施したものである。

意見交換の中で堀内会長からは、サッカーという競技の特性について説明があった。サッカーはグラウンドを広く使い、長時間にわたり走り続ける競技であるため、気温や湿度の影響を非常に受けやすく、特に近年の夏季における酷暑は、選手の安全確保の観点から深刻な課題となっているとのことであった。実際に、日本サッカー協会においても、熱中症対策の観点から7月・8月の公式戦開催を極力避ける方針が示されており、競技現場では日中の活動を控え、早朝や夕刻以降に練習や試合を行わざるを得ない状況が常態化しているという。

その一方で、県内の公的スポーツ施設、とりわけ愛媛県総合運動公園の球技場および補助競技場においては、夜間利用を前提とした照明設備が整っていないため、夕刻以降の練習や試合の実施に制約が生じているとの指摘があった。指導者、選手、保護者からは、「安全に使える時間帯が限られている」「夏場は練習時間を確保することが難しい」といった声が多く寄せられており、競技力の向上のみならず、スポーツを継続する環境そのものに影響が及んでいるとの認識が共有された。

また、こうした課題は競技者だけの問題にとどまらず、生涯スポーツの観点からも重要であるとの意見が示された。部活動やクラブ活動を終えた後もスポーツを続けたい社会人層、健康づくりを目的とした中高年層にとって、仕事や家庭の事情から日中の利用が難しいケースは多く、夜間に利用可能な公的施設の存在は、スポーツ実施率の維持・向上に直結するという指摘である。

堀内会長からは、他県においては県立球技場や補助競技場に照明設備を整備することで、夜間利用が可能となり、競技団体の活動の幅が広がっている事例があることも紹介された。大会誘致や強化合宿の受け入れ、ジュニア世代から社会人までの継続的な活動環境の確保といった点において、施設整備が果たす役割は大きいとの認識が示された。

これらの意見交換を通じて、酷暑が常態化する中において、従来どおりの日中利用を前提とした施設運営のみでは、県民のスポーツ環境を十分に守り切ることが難しくなっていることを改めて認識した。安全性の確保、生涯スポーツの推進、競技力の維持・向上を同時に実現するためには、夜間利用を可能とする環境整備が重要な選択肢の一つであると考えられる。

以上の意見交換を踏まえ、令和7年12月議会においては、愛媛県がこれまで取り組んできたスポーツ振興施策を踏まえつつ、今後の酷暑対策や生涯スポーツ推進の観点から、愛媛県総合運動公園の球技場および補助競技場への照明設備整備の必要性について、前向きに検討を求める質問を行うに至った。